デリバリー(アプリ連携)編!

デリバリー編!アプリも活用して効率よく配達しよう!

 

デリバリーツールとは何か、そしておすすめのデリバリーツールやアプリを利用してデリバリーツールの集客を行うメリットなどをご紹介していきます。

 

 

1:デリバリーツールとは?

デリバリーツールとは、デリバリーをWeb上で実行できるツールです。サービス側が提供しているWebサイトやアプリ上でユーザーは商品を選んで注文が行えます。

 

・Webからデータを入力しての注文

・電話注文

などが利用可能です。デリバリーツールのメリットを感じやすいのは、Web上からのデータ入力を基点にした注文でしょう。

 

デリバリーツールはコロナ禍以前も

・仕事の打ち上げ会

・運動会

・疲れたときの食事

といったケースで注文されており、勢力を伸ばしていました。

 

しかしコロナ禍以降はデリバリーツールは「あれば便利」ではなく、「ないとまずい」ツールへと変化しています。店舗の経営に制限の多い現状ではたくさん集客を見込もうと思ってもまず無理です。政府は基本1人といった少人数での食事を提言していますし、そもそも来店しても以前のような雰囲気で食事ができず来店しにくいという方もいらっしゃいます。

 

来店が減った分顧客単価を上げて売上を獲得するには、デリバリーツールが打ってつけになっています。自宅といった好きな環境であれば好きな楽しみ方で食事ができますし、店内の集客キャパシティにも左右されずに済むからです。 

 

また同時に、デリバリーと比較して手数料が掛からない「テイクアウト」ツールも人気です。ただし来店する手間が掛かるといったデメリットもあるので、デリバリーと併用して採用しているお店も多くなっています。ツールによってはデリバリーとテイクアウト、両方が注文できるパターンもあります。もしテイクアウトもツールで自動化したい場合は、両方に対応できるツールを選ぶことになります。

 

WebサイトやSNSといった既存コンテンツがある場合は、コンテンツごとにデリバリーツールへの誘導を行って集客を増やしてみてください。

 

ただしデリバリーやテイクアウトを導入する際は、容器の購入や提供メニューなどで工夫する必要もあるので注意してください。単に導入するだけでは成果は見込めません。

 

2:導入メリット

デリバリーツールを導入すると、飲食店には次のようなメリットがあります。配達サービスの内容によってはトラブルが起きる、利用手数料のウェイトが重いといったデメリットが出てくるかもしれませんが、上手く選定してよいデリバリーツールを選んでみましょう。

電話対応や決済の手間が減って人件費削減につながる

通常デジタル化せずにデリバリーへ対応していると、

 

・電話注文を受けて内容を聞く

・配達スタッフへ集金を依頼する

といったデメリットが出てきます。手間が大きいほどお客様もデリバリーを注文しにくくなるでしょう。

 

それに対してデリバリーツールを利用すると、店舗側もお客様もスマートにデリバリーが利用できます。「セルフオーダーシステム」がデリバリーツールでは利用できるからです。

 

具体的には

・Web上からメニュー選択から注文、決済まで済ませられる

・配達スタッフが集金する必要なく受け渡しと本人確認だけすればよい

といったメリットがあります。

 

店舗側では電話注文や決済処理に関する手間が減るので、コロナ禍で追加採用が難しい状況でも、少ない人員でお店を回せるでしょう。またお客様は電話で煩わしい注文をせずに、好きなタイミングでパソコンやスマホを開いて注文、受け渡しを済ませられます。

 

コロナ禍での中食ニーズをクリアできる

 

・新型コロナウイルスで外食するのが怖い・・・

・でもたまには外食と同じメニューを食べて楽をしたい・・・

といった悩みのある層はデリバリーかテイクアウトを注文するでしょう。特にデリバリーはテイクアウトと比較して

 

・多少遠方でも配達エリアであれば届けてくれるので、地理面では注文しやすい

・来店しなくてよいのでより衛生面でより抵抗が少ない

といったメリットがあります。

 

コロナ禍を機にデリバリーサービスを拡大できれば、「お店に興味があったのに来店できなかった」という層を取り込みながら新規顧客獲得やリピーター増加を目指せます。また認知ができればもし今後の来店が難しくても、「オンラインショップで自店舗のメニューに関する商品を取りそろえる」といった方法で購買を獲得できる可能性もあるでしょう。

ツールのブランド力やキャンペーンを利用可能

自店舗で1から宣伝を行ってデリバリー注文を増やすのは時間が掛かります。しかし知名度が高く全国区であるデリバリーサービスもあり、そういったサービスを使って集客を行うとブランド力を借りられるのがメリットです。

 

具体的にはブランドを借りることで

・ツール上から多くの見込み客が検索してくれる

・ツールに掲載されているという信頼感へつながる

といったメリットを得られるでしょう。

 

また知名度の高いツールは予算も潤沢であり、「初回限定1,500円OFFクーポン」といった施策を独自に展開しています。こういったキャンペーンに相乗りしてデリバリー利用者を増やせれば、リピーター創出なども楽になるでしょう。

 

24時間や事前予約が可能であり、顧客とのタッチポイントが増える

もしデリバリーツールおよび店舗側が対応できるのであれば、24時間予約や事前予約といった機能も活用できます。

 

電話注文のみだと「午前9時~午後6時まで」といったような注文の時間制限が付いてしまいます。また店休日は対応できない場合もあるでしょう。開店しているときに注文すればよい話ですが、そのタイミングで注文ができない方もいらっしゃいます。

 

デリバリーツールでは注文したいのに注文できない、店舗側からしたらもったいない層を減らせるのがポイントです。たとえば

 

・24時間関係なく注文できる

・店休日でも次の営業日に合わせて予約ができる

といった制度を整えておけば、お客様は自分の空いた時間にデリバリーを予約して必要なタイミングで受け取れます。

 

ただし無理に24時間365日や事前予約対応にすると、管理面や負担面でデメリットが出てくるリスクもあります。店舗のキャパシティも考えて利用を検討してみましょう。

初期費用などに関してサポートしてくれるサービスもある

コロナ禍を鑑みて、費用面でサポートを行ってくれるサービスも増えてきました。

 

たとえば

・飲食店支援特別価格の提供

・一部の地域での配送手数料の免除

といった施策が実際に各ツールで実行されています。

 

ちなみにクーポン配布といったキャンペーンもコロナ禍での店舗サポート施策であり、店舗側ではクーポンに対して別途料金を支払う必要はありません。

 

コロナ禍以前よりもデリバリーツール導入へのハードルは低くなっている状況です。ですから経営がひっ迫する前にデリバリーツールを導入してトライアル、将来的にニューノーマルな注文方法の1つとして定着させるか否かを決めてみてもよいでしょう。

 

 

3:デリバリーツール事例

Uber Eats 

https://about.ubereats.com/jp/ja/

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世界的な配車サービス「Uber」のデリバリーツールです。Uber自体は都市圏など限られた地域でしか利用できませんが、UberEatsは地方でも利用できるようになっており、現在全国区になっています。

 

お客様は登録した住所付近の

・洋食

・中華

・和食

といったジャンルのレストランを簡単に探せるようになっています。決済は完全にキャッシュレスであり「PayPay」なども利用可能です。そのため各キャッシュレス決済のキャンペーンも併用して集客できるでしょう。

 

ただし日本語訳がおかしい、お客様が払う通常手数料が高いといった弱点もあるので、気になる場合は国産のツールを利用したほうが後悔がなくて済みます。

 

価格

初期費用:無料

月額費用:無料

手数料 :毎月売上総額の35%が手数料としてかかる。

 

 

DiDiFood

https://www.didi-food.com/ja-JP/

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Uberと同じく配車サービスの「DiDi」が提供しているデリバリーツールです。配達パートナーを一般から採用しているといった点も同じですが、こちらは中国発になっています。

・大阪

・兵庫

・福岡

といったように全国へ販路を拡大中です。

 

・トラブルへの迅速な対応

・売上増加の施策提案

といったサポートを行ってくれるため、マーケティング面でも安心して導入できます。

 

また「DiDiストア」という加盟店専用アプリから、実績データや収支管理などが簡単に実行できるのもメリットです。

 

価格

初期費用:お問い合わせください

月額費用:お問い合わせください

手数料 :お問い合わせください

 

出前館 

https://corporate.demae-can.com/restaurant/

__5.png

特徴

国内ではトップの人気を誇るデリバリー専用ツールです。電話での注文も可能になっています。8万店舗という加盟店ネットワークもツール中トップです。

 

支払方法が
・クレジットカード(VISA、MasterCard、AMEXなど)

・QRコード決済(PayPay、LINE Pay、d払いなど)

・スマホ合算払い(auかんたん決済など)

といったように豊富であり、ユーザーは好きな方法を選択して自由に支払いができます。また各決済サービスで、出前館とタイアップしたキャンペーンが開催されるケースがある点もポイントです。

 

・専任の品質管理チームを設置

・安全運転や接客の研修やテストを実行

・トラブルをスタッフごとに管理

といった配達プロセスにおける管理も抜かりなく、「配達トラブルが起きたら対応できない・・・」と思っている方でも安心して導入できます。

 

価格

初期費用:無料

月額費用:サービス利用料、決済手数料、(配達代行手数料)※料金は要問合せ

手数料:3.25%~

 

楽天ぐるなびデリバリー 

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https://delivery.rakuten.co.jp/

 

ぐるなびはもともと楽天とは関係ないデリバリーサービスでしたが、楽天に統合されて名称が変更になっています。ぐるなびの豊富なネットワークを活かしたサービス提供が特徴で、全国細かく配送へ対応しています。

 

やはり楽天商圏と連携している点が強みであり、

・初回利用で100ポイント

・アプリから注文でポイント3倍

 

といった「楽天スーパーポイント」と絡めたキャンペーンが多数開催されているのが特徴です。

・またお弁当特集

・会社用の宅配特集

といった記事コンテンツも用意されています。

「楽天の集客力を自店舗で活かしたい」と思う方にはおすすめです。

 

 

価格

初期費用:5,000円

月額費用:3,000円

手数料 :お問い合わせください

 

 

 

menu 

https://store.menu.jp/

mceclip1.png

 

デリバリー・テイクアウト兼用のツールです。まだ全国細かい地域対応とまではいきませんが順調に販路を伸ばしており、将来的には名実ともに全国対応になる可能性があります。

 

申込みから3ヶ月以内にサービス内で情報公開すれば、初期手数料が一切掛かりません。

 

・窓口が365日24時間営業している

・アプリなどでユーザープロモーションを実施

・注文受付に関するサポートを受けられる

といった特徴があり、スマホやタブレットがあれば簡単に導入を開始できます。

 

価格

初期費用:無料

月額費用:無料

手数料 :お問い合わせください

 

 

 

4:アプリと連携するメリット

デリバリーツールでは基本注文から申込までをサービス内で済ませられる点もあってか、残念ながらアプリを直接連携してデータを橋渡しする、ということを実現するのは難しいです。ただし簡易連携として、アプリのメニュー内にデリバリーツールへ飛ぶURLを設置することはできます。リンクを貼ることで次のようなメリットが見込めるでしょう。

 

アプリ内からデリバリーツールの紹介ができる

アプリ内からデリバリーツールの紹介ができるだけでもメリットがあります。

 

たとえばなぜデリバリーを導入したかの導入ページをアプリ内に設置、納得してもらってからデリバリー利用へこぎつけるといった施策が考えられるでしょう。リンクを貼るだけでデザイン面でも設置が簡単なので、ぜひ試行錯誤してみてください。

デリバリーツールの集客経路を増やせる

SNSやWebサイトといったコンテンツだけでなく、デリバリーツールにも集客経路を持てば施策の幅が広がります。

 

特にアプリはスマホユーザーと継続的にタッチポイントを持てる点に強みがあり、デリバリーでキャンペーンがある、といったタイミングでプッシュ通知を送信して集客といったことも可能です。データ連携ができなくてもマーケティング面で施策連携は可能になっています。

 

 

アプリとデリバリーツールを連携させるには、通常のアプリと同じく「アプリメニューにデリバリーツールのURLを設置して遷移させる」方法があります。

 

メリット  

・URLをアプリメニューに設置するだけで済む

・個人情報はデリバリーツールで取得するので店舗側で管理する必要はない

 

デメリット 

・アプリ側の情報はデリバリーツール側に反映できない

・通常の購買データしかデリバリーツールシステム側で取得できない

 

データ連携面ではデメリットがあるので、もしデータの収集を細かくカスタマイズしたい、といった希望がある場合はフルスクラッチで独自のデリバリーツールを開発するという手もあります。ただしフルスクラッチタイプだとコストが高くなるので、実現できる店舗は限られてくるでしょう。またデリバリーツールのブランド力も利用できません。

 

      

5:まとめ

今回はデリバリーツールのメリットやアプリと連携させるメリットなどをご紹介してきました。

 

デリバリーツールを導入するとセルフオーダーで注文が受けられたりといったように、店舗側にも業務効率化面でメリットがあります。またキャンペーン活用ができるといった点も見逃せません。